研究のみならず、様々なプロジェクトにかかわり、功績を残す

　お茶の水女子大学に足場を移して10年。この間、田辺は、温熱環境、室内空気質、空調に関する研究などを広く手がけ、また、国や民間企業とともに様々なプロジェクトにもかかわってきた。「建築はやはり実学。こもっていてはダメで、実際の建物やプロジェクトにかかわってこその研究です」。

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　通産省（当時）から「国で住宅プロジェクトをやるので手伝ってください」と声がかかったのは、僕が30代半ばの頃。「ハウスジャパン」という94年に始まった技術開発プロジェクトです。千葉県の舞浜に実験住宅を建設して、様々な取り組みを行うなか、僕は環境やエネルギー、快適性の分野でかかわったのですが、７年間で90億円使ったという、今では考えられないようなロングレンジなプロジェクトだったので、強く印象に残っています。

　この頃に並行して出てきたのがシックハウスの問題でした。当時の日本では、室内空気質に関する研究は「最近のもの」と思われていたけれど、僕はすでにデンマーク時代に知見があったので、原因物質の一つであるホルムアルデヒドについても把握していたんです。それで、こちらは省庁連携の委員会に加わり、規制のガイドラインや対策などについて提言してきました。前述のプロジェクトでもそうですが、こうした研究成果は論文にするだけでなく本に〝残す〞ことが大切だと、プロジェクトで一緒だった松村秀一先生が教えてくれました。

　もう一つ、今はなくなってしまったけれど、松下情報通信システムセンターの床吹き出し空調の計画に携わったのも印象深い仕事です。このビルは日建設計との共同研究で、大規模な床吹き出し空調を日本で行った第１号のオフィスビルです。床吹き出し空調はロイズ・オブ・ロンドンや香港上海銀行が採用したことで国内外で大きな話題になり、日本でもやってみようと。

　ところが、建築設備の井上宇市先生から「足下から冷風を吹くなど、時代に逆行するような方法で大丈夫なのか」と指摘され、話がややこしくなった。それで、居住者が不快にならないか実験を行って確かめることにしたのですが、結果はダメ。それからはメーカーさんと試行錯誤を重ね、吹き出し口の角度を削り立てて調整し、「うまくいく」ところまで持っていったのです。

　建築はこういうフィードバックを得られるのが面白く、実験結果が実際の建物に応用される楽しみも味わいました。この研究成果については、ＡＳＨＲＡＥ（アメリカ暖房冷凍空調学会）の空調ガイドラインでも大きく取り上げられ、長年経った今も多く引用されているんですよ。

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　　その後、田辺はカリフォルニア大学バークレー校などでの在外研究員も経験し、99年、早稲田大学に戻る。続けてきた快適性と省エネルギーのバランス研究は、環境エンジニアリングの高まりとともに累加。２０１０年代に入ってからは東京都環境審議会やＺＥＢ（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）のロードマップ委員会で長を務め、政策にも携わってきた。　

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　一貫して主張してきたのは、快適性と省エネの両立です。卑近な例で話をすると、クールビズ。始まった頃は「エアコンの設定は28度」と提示されましたが、僕はずっと反対してきたんです。軽装にしての省エネはいいけれど、室温を画一的に28度にして我慢するのは違うと。快適に活動できなければ、仕事の生産性も質も落ちてしまいます。

　例えば、１年かけて行った１００人規模のコールセンターでの調査では、室温が快適温度から１度上がるごとに仕事の生産性が２％落ちることがわかりました。過去の研究からも、オフィスの快適性と生産性には重要な関係があることは明らかです。という僕の主張は、当時の関係者からは「反・省エネだ」と怒られましたが、ロジックや実態に合っていないのなら異を唱える。ここは僕が燃える点で（笑）、本来の役割だとも思っています。今では、環境省も「28度以下」とか「無理のない範囲」と表現を変えています。

　ＺＥＢについても同じで、省エネのベースが我慢であってはいけない。省エネビルは暗い・暑い・寒いなどといったイメージがありますが、そうではなく、ムダなエネルギーを使わない、働きやすい快適なビル。ＺＥＢの定義には室内環境を担保するという内容が含まれています。そういった定義に立ち、普及を促進するために「計算できる方法」やＺＥＢランクの指標づくりに取り組んできました。

　定義やロードマップを明確にすると、普及が進むんですよ。役所の大きな仕事はそういうこと。単に規制をするとか、補助金を出すということではなく、今後あるべき姿を明確に出すことで建築業界や産業界とともに動いていく。それが使命なのだと思いますね。

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脱炭素社会の実現に向けて――融合によるイノベーションを牽引

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