脱炭素社会の実現に向けて――融合によるイノベーションを牽引

　21年に閣議決定されたエネルギー基本計画には、「２０３０年度以降に新築される住宅・建築物は、ＺＥＨ・ＺＥＢ基準の水準の省エネ性能確保を目指す」とある。背景には、日本の温室効果ガス排出量の約３分の１を建築関係が占めているという実態があり、それだけに、脱炭素社会の実現に向けては、建築が大きなカギを握っている。

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　その３分の１のうち、オフィスビルなどの非住宅建築物にかかわるＣＯ²排出量は約18％。これは当然、都市部になると占める割合が高くなり、東京都でいえば70％を超えています。カーボンハーフ、ゼロカーボンと言われていますが、つまりは建築対策でもあるんですよ。ことに都市部におけるカーボンニュートラル達成には、建物を変えていく必要があるということです。

　従来型のビジネスのように、例えば、多数の空調機器を設置すれば高く売れる、貸せるといった発想はもう通用しません。特に省エネ性能については、今後ますます規制が強化されるでしょうから、仮に現段階で省エネ適合していても、将来は不良資産化してしまう可能性もあります。省エネに加えて再生可能エネルギーをどう供給するか、快適性・健康性をどう担保するか――今後は、なるべく削ぎ落としていくような設計やシステム、新しい価値、サービスを提案していく必要があると思います。建築業界のビジネスは、脱炭素に向けたサービス事業に移っていくのではないでしょうか。

　結局、温暖化は産業革命によって引き起こされた問題で、それが建築をも変えてきたわけです。空調システムやエレベーター、人工照明の発明……そういう機械化に頼ることで近代建築はできてきた。だから実は、近代建築の保存は非常に難しいのです。エネルギーを〝バカ食い〞するから。保存についてはよく意見を求められるのですが、基本賛成、でも全部残していいの？という感覚はあります。お寺やお城とか、産業革命以前の建築は残しやすいけれど、大半が化石エネルギーに頼っている近代建築はどうかな？と。本当に残すべきところを選んで、再生可能エネルギーで支えないとダメだと思うんです。いずれにしても過去と未来を通観すれば、建築は非常に大きな転換点を迎えていて、どう変わっていくかを本気で考える時代にあると思いますね。

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　早稲田大学に「スマート社会技術融合研究機構」が設立されたのは14年。現在は、田辺を所長とする住宅・建築環境研究所をはじめ、先進グリッド技術、太陽光発電システム、次世代交通システムなどといった全12の研究所が所属しており、産学連携の一大プロジェクトが展開されている。

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　快適な建築環境というのは、ビルや住宅個別で捉えるのではなく、コミュニティや街全体で考えていくことが必要です。建築だけで閉じこもっていても問題は解決できない。ホリスティックな研究を行うこの機構は、僕自身にとっても非常に重要な場になっています。目標にしているのはスマート社会の実現ですから、ここには理工系を中心とするテクノロジー分野だけでなく、人文社会系やマーケティング、フードテックなんかも入っていて、本当に面白いですよ。

　脱炭素でいえば、再生エネルギーの利用は必須です。太陽光や風車に代表される再エネは、自然相手なので揺らぎがあり、それに合わせて貯めたり、調節したりしながら、うまく利用していかなければなりません。そのためにはエネルギー・マネジメント・システムの技術が必須です。建築や電気・機械・交通などの分野が横断して取り組む研究はフロンティア的なものですし、次代に資するものだとも思っています。

　もう建築家が全部やるという話じゃないんですよね。意匠はもちろん、構造や設備にしても、皆がきちんとした価値観を持って、かつ連携していかないと立ち行かない時代です。思えば、僕の価値観は変わっていなくて、ずっと大事にしてきたのは人間にとっての快適性とウエルネス。研究テーマや場が変わっても、若い頃から追究してきたことは同じ。40年一筋（笑）。現在のように大きな仕事をさせてもらうようになっても、その魂は持ち続けたいと思っています。

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