働き手が減るなかで、クオリティを下げずに効率化を追求する

前述したように、同社が14年に竣工した「新大橋ビル」では、ＢＩＭと建物の効率的な運用管理手法であるＦＭを紐づけて連携させている。ＢＩＭデータにビルの維持管理や運営に必要な情報を加えることにより、建物のライフサイクルコストが建物モデルによって〝可視化〞され、建物竣工前に効率的なビルの維持管理や運営を考慮した設計の検討が可能となる。建物の改修や設備の故障対応といった、将来的に発生するコストを早期の段階からシミュレーションできるというわけだ。ＢＩＭのメリットを最大限に生かし、建物のライフサイクルコスト削減を目指したプロジェクトであった。

同社では、この取り組みを他の施設に展開・導入するトライアルを進めており、より精度の高い情報の収集方法や最適化の手法を検討・実施しているところだ。設計監理の立場から、その陣頭指揮を執っているのが、ＮＴＴエンジニアリング部建築部門長の古畑順也氏である。

「20年近く前に設計図面がＣＡＤ化されましたが、同じように設計監理のツールをＢＩＭ化するだけであればそれほど難しくはありません。しかし、我々はＢＩＭデータを全工程のサイクルで利用していくことを企図しています。設計ＢＩＭデータを、ＦＭ業務などにいかに効果的に提供できるか、一方で、ＦＭなどの工程からどのようなデータを受け取れば設計監理の業務を効率化できるかといった、最適な連携のあり方を含めた検討を進めています。つまり、ライフサイクルマネジメント全般にわたった業務の効率化と品質の向上という２つの側面から、ＢＩＭ化の最適ルールを模索しているのです」

現在は、あくまでもトライアルの段階。試行錯誤を重ねている状態のため、まだ期待どおりの効果は実現できていないというものの、「レールがいったん敷かれてその上を走り始めれば、現在より速いスピードですべてが決まっていくようになると信じています」と古畑氏は語る。

17年度から同社では、ＮＴＴグループ通信建物約１万棟の中からピックアップした約100棟の建物のライフサイクルＢＩＭ化を進めており、年度内に約100棟のデータＢＩＭ化を終える予定だという。そのほとんどは既存の建物であり、当初は「ＢＩＭは新築物件だけを対象にしたものではないのか、という声が社内からも挙がっていた」（野田氏）というが、既存のビル群をＢＩＭ化することによって、業務の効率化だけでなく、保有するストックの価値を高めることにつながる可能性もある。ＮＴＴ以外の多施設保有企業からも、注目されるプロジェクトといえるだろう。

また、建設業界に限らず、少子高齢化が進展する日本ではあらゆる産業において人材確保が難しくなっている。ライフサイクルＢＩＭの実現によって各業務プロセスの圧縮が可能になれば、人材不足解消にも寄与できる。課題は、ＢＩＭ人材の確保だ。建築技術部の窪田将希氏は次のように語る。

「当社の場合、単なるＢＩＭの知識だけではなく、そこにＦＭを組み合わせた〝ＢＩＭ│ＦＭ〞連携の知見を持った人材を必要としています。現在の労働市場にそのような人材はほぼいないため、社内で育成するしかない。効率的な人材教育研修制度の開発も、私たちＢＩＭ活用ワーキングチームのミッションです」

文房具のように誰でも使えるツールにしたい

同社が推進しているライフサイクルＢＩＭは、〝情報化〞〝効率化〞などといった手垢にまみれたキャッチフレーズで語られるべき類のものではないと思う。リーダーである野田氏をはじめ、ＢＩＭ活用ワーキングチームに集う一人ひとりのメンバーは、「よりよい建物をつくりたい」という建築に携わる人間が有する〝本能〞を抱えながら、このプロジェクトの成功を本気で目指している。

「そもそも、私たちは〝設計屋〞なのです。身体に、『いい建物を設計したい』という本能が染みついています。優れた意匠や構造だけが、いい建物の条件ではありません。そういった意味で、我々は企画から設計、施工、ＦＭまで、ライフサイクルすべてにおいて、『素晴らしい』といわれる建物を設計したい。その実現のためにも、あたかも鉛筆や消しゴムのように、誰もが簡単にＢＩＭを利用できる環境と体制を、できるだけ早く自社内に整えたいですね」（野田氏）

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