〝設備〞だからこそ強く貢献できるＢＩＭの業界普及

国土交通省管轄の全国建設研修センターでＢＩＭの講師も担当している谷内氏が、あえて〝相手の生産性向上〞を語るのには、理由がある。

「私はよく〝外堀を埋める〞と言うのですが、わざわざ越えなくてはならない堀をそのままにしておくならば、その内と外でいくら電子化を進めても、その効果は限定されたものにとどまってしまう。そこを埋めて行き来が自由になれば、当社の効率が一気に上がると同時に、一緒に仕事をしている建設会社さんやダクト専門工事協力会社さんなどの生産性も、間違いなく上がる。他社にそのメリットを伝授するのは、自分たちのためでもあるのです」

実は〝つながるＢＩＭ〞の旗を振るのに、設計、施工、構造といった多くの分野に接する〝設備〞は、格好の立ち位置にあった。ある意味、建設会社にも設計事務所にも難しい役割を担える場所にいた、と言ってもいいだろう。

「ＩＦＣの標準化などを通じ〝オープンなＢＩＭ〞の普及に取り組むｂＳＪ（社団法人buildingSMART Japan）の山下純一代表理事に、『建築ばかりが声を上げていても、データの共有化などは進まない。建物に機能を持たせる設備は、ＢＩＭの意義を語り、広げていくためのキーマンになれるはずだ』と言われて、なるほどな、と。それで、ｂＳＪにも参加しました」

日本の建設業界の将来を展望し、同社が目指しているような方向性を国レベルで後押ししようという機運も高まっている。20年３月には、有識者などからなる国土交通省の「建築ＢＩＭ推進会議」が『ＢＩＭ標準ガイドライン』を策定した。

「ガイドラインでは、『施工技術コンサルティング』という新たな職能が定義されました。設計から施工へ、ＢＩＭを円滑につなげるのがその役割で、具体的には、施工に関する知見を持つ技術者が設計に参画して、より発注者のニーズに合致した仕様選定などに結実させようというものです。〝つながるＢＩＭ〞を実現するためには、そのように建物のライフサイクルを通じたＢＩＭのコンサルが必要不可欠です。そうした役割を担うのも、我々設備の人間の使命だと認識しています」

ところで、今の話にも通じるのだが、〝つながる〞という言葉には、データをお互いにＢＩＭで受け渡すということ以外に、もう一つ意味するところがある。そうしたデータを、社内はもとよりプロジェクトにかかわるクライアントも含めたメンバーが共有し、コラボレーションしながら作業ができる環境の実現である。

同社は、その目的を果たすためにＣＤＥ（共有データ環境）「ＢＩＭ３６０」を導入している。いったい、どんなことができるのか？

「これは、いわば〝ＢＩＭの連絡帳〞です。ある建築に関連するすべてのやり取りをここにアップしておけば、例えば『言った』『いや聞いてない』という問題は起こりません。情報を一人で持っているよりも、多くの人が共有したほうが、いい知恵も出るでしょう。会議の回数はかなり減らせますし、情報共有のために割く時間も大幅に短縮できる。ＢＩＭだからこそ、そういうことも可能になるのです」

配管やダクトの製作に必要な寸法情報などを盛り込んだBIMパーツのオブジェクト
データ『Item』を活用することで、BIMの情報を関係者が共有する

その情報が工場につながり、生産性向上の基盤に。
切り出し材の効率化などを実現

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実証を通じて発注者にメリットを伝えたい

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