ＢＩＭ導入の課題と社内ＤＸの推進

松田平田設計は、建築業界におけるＤＸの波に先駆け、ＢＩＭセンターを２０１１年に創設した。当初は設計業務の効率化を目的としたＢＩＭ導入に注力していたが、建設業界のＤＸ化と働き方改革の流れに対応するため、21年９月、名称をＤＸセンター（ＤＸＣ）に変更し、社内全体のデジタル化に取り組むこととなった。

センター長の小野里匡章氏は、「私が入社した頃は手描き図面の時代で、施主との打ち合わせも月１回ほどで済んでいました。しかし、現在は週に１回の頻度で行われ、検討事項に対する資料作成に追われています。加えて、環境問題などへの対応で建物の基本スペックが複雑化し、関連する申請業務も急増。設計者が設計業務に注力するためにも、社内のＤＸ化が喫緊の課題となりました」と語る。

しかし、最初にＢＩＭを導入した際は、「３次元で図面をつくるソフト」という認識が強く、ＢＩＭの〝Ｉ〞＝情報の部分を活用できずに逆に作業量が増加。また、ＢＩＭオペレーターを配置しても、設計者とオペレーターの適切な情報共有と指示が行えず双方が疲弊してしまうという問題も生じていた。

DX環境として仮想デスクトップサービスを導入し、どこにいてもRevitやCGが扱える手描き対応のタブレットを設計者に支給

「これからは設計者もＩＴを駆使できる能力が不可欠です。設計者自身が業務の効率化を実現するため、ＤＸのメリットを広める社内の啓蒙活動と教育が非常に重要だと考えています」

そのため、昨年からは各部署の代表者を集めた「ＤＸＣ＋ｐｌｕｓ」という新たな枠組みを導入した。この枠組みでは、社内のコンピュータリテラシーを５段階に分類し、参加メンバーをレベル３まで高める教育プログラムを実施するとともに、メンバーがそれぞれ所属する分野で、デジタルによる業務効率化を促進する環境を整備する。

小野里氏は将来的な展望について「パラメトリックデザインやＡＩなどを活用して、個々の設計者の経験や知識だけでは導き出せない多角的な最適解を提供するなど、新たな付加価値の創造を目指しています」と語る。

ＤＸの最終目的は設計が楽しめること

コンピュータリテラシーのレベル３は、自身の業務を効率化するために様々なツールを活用できる段階を指す。

例えば、ビジュアルプログラミングツールの「Ｄｙｎａｍｏ」を「Ｒｅｖｉｔ」と連携させることで、同じ操作が繰り返し必要な解析や作図などの自動化や効率化が可能となる。マンションの各部屋の採光計算やホールの席ごとの眺望の割り出しをわずか数分で完了できるのだ。しかし、ここで重要なのは、単に、それぞれの手順を覚えるのではなく、設計や計算の方法に応じて自分自身でコンピュータを活用できる能力を身につけることである。

また、同社のＤＸの特徴の一つとして、３Ｄスキャナーによる点群データの活用も挙げられる。敷地や改修前の建物などのデータとＢＩＭモデルを組み合わせてビジュアル化し、設計条件の確認などに活用するものである。公園の自然環境との共存が求められた板橋区立中央図書館では、既存樹木と建物の関係性をＶＲで可視化し、計画推進の合意形成に役立てた。

一方で、このような業務には、建築の知識や経験が必要ないものも存在する。現在、設計業務の一端を担っている関連会社において、コンピュータライゼーションによって生じる多様な業務を請け負える体制・仕組みづくりを計画中だ。確認申請書類の作成や省エネ計算、３Ｄプリンターの出力、点群データの取得などの業務であれば、建築バックグラウンドを持たない人材でも十分に活躍できると考えている。

「ＤＸの最終目標は、設計者が積極的に関与する必要のない業務をネグレクトできる仕組みの構築です。設計士が本当にやりたいと思える業務に集中できる環境をさらに整備していきます」